物件概要の中でも用途地域と築年数をよく確認しておこう

物件概要で特に重要な２点を覚えよう

物件概要の中でも特に注目したいのが「用途地域」と「築年数」です。用途地域というのは、その地域がどのような目的で利用されるかということです。これより、周辺にどんな建物があるかが分かります。また、築年数を見れば、耐震性能をある程度把握できます。特に耐震性は見た目では判断しづらいので、しっかり確認しましょう。

用途地域から周辺環境を把握する

住宅と工場が混ざる工業地域

工業の利便性向上を目的とした地域です。住宅と工場が混在する地域で、環境を悪化させるおそれがある工場や危険物の貯蔵・処理の量が多い施設の建設が認められています。

暮らす環境を守る住居地域

容積率や建ぺい率などに制限があり、近隣への日当たりも考慮された、住環境に配慮する地域。工業系の建築物や大型の商業施設は、建築が禁止されています。

とにかく利便性重視商業地域

市街地の中心部や主要駅周辺を指します。ビル・銀行・飲食店・大型商業施設などが集まります。高さや制限も緩和されるため利便性は高いが日照や通風面は期待できません。

築年数から耐震強度をチェックする

1981年(昭和56年)には新耐震基準の施行が開始されました。震度5程度の地震でも損傷しない事、震度6〜7程度の地震でも崩壊や倒壊をせず、命が守られることを基準にしています。

また、2000年(平成12年)には木造住宅の耐震基準が改正されました。

1. 地盤に応じた基礎の設計
2. 接合部に金具取り付け
3. 偏りのない耐力壁の配置

を主に変更し、より強固な家になりました。

木造一戸建ては2000年以降の建物が耐震性では安心

中古住宅で覚えておきたい年数が、新耐震基準が施行された「1981年」と、改正された「2000年」です。81年以降の建物は大地震が起きた際でも、建物内の人の安全は確保されるだけの強度を持っています。

木造であれば、2000年以降がより強固な造りになっています。もちろん、耐震補強をすることで、古い物件でも耐震性の確保は可能です。

まとめ

用途地域と築年数をチェックしよう

ネットを使うにしても、直接不動産会社へ行くにしても、物件の情報収集をする際に必ず出てくるのが外観や内装、間取り、物件概要といったデータです。

わかりやすく言うと、チラシに記載されている物件の詳細情報ですが、ネットの場合でも内容はほぼ同じです。

実際に物件を見に行く必要はありますが、見方を覚えておくと、事前にその物件の基本情報を得ることか可能です。

物件の詳細情報となると、価格や外観・内装、間取りにばかり注目してしまいますが、本当にチェックしたいのは「物件概要」です。

中でも周辺環境が分かる「用途地域」と耐震性が分かる「築年数」はよく確認しておきましょう。